日本の個の力

日本の男子サッカーが国際試合で点を取れないとき、よく「個の力」が足りないという話になります。いくらチームワークを良くしても、同じくチームワークの良い相手からは点を取れません。でもそこにドリブルで３人抜いてシュートできる選手がいれば、点を取れます。イザという時にゴールの隅にシュートできる選手は、チームワーク練習からは生まれません。日本はどれだけ周りの人と協力したかが大事な社会なので、個人技を磨く選手は嫌われます。日本人のストライカーが少ない理由は、日本の社会がそうした人を嫌うからです。例えば日本の会社で新卒を募集する場合、人事は回りの人と協調して仕事ができる人を採用します。飛び抜けた能力を持つ人はスタンドプレーをする人として嫌われ、日本では育たないのです。「出る杭は打たれる」という諺が日本の価値観をよく表しています。

日本の投資先

日銀の量的緩和で余ったお金は今のところ主に日銀の当座預金と国内の不動産に回りました。国債と引き換えに銀行にお金を渡しても、誰もが納得する有利な「投資先」はこのふたつしか見当たらないからです。短期的にみればその通りでも、長期的にみれば教育に加えて国産エネルギーに投資するのが一番国民のためになります。原子力が危険なエネルギーであると分かった以上、エネルギーの自給率１００％を目指して原子力以外の国産エネルギーに投資するのがベストです。幸い日本は島国で海に囲まれています。という事は海上風力発電をする場所がたくさんあるという事です。海流や潮流を使って発電する事もできます。さらに海底にはメタンガスがメタンハイドレートの形で眠っています。外国から石油や天然ガスを輸入しなくても自国のメタンガスを使える可能性があります。陸上の地熱もまだ開発の余地があります。どうせ国債という借金を増やすなら、今の老人ではなく次世代の日本人に役立つ投資にお金を使ってほしいとマサは思います。今は石油が安くてもいずれ高くなる時が来るので、日本は今こそエネルギーの自給自足に向けて投資しましょう。

雇用の責任

日本ではまだ会社に雇用を守る責任があります。終身雇用という建前のもと、会社は景気が悪くても簡単に正社員をクビにすることは判例上できません。これに対してアメリカの会社にはそうした責任はありません。終身雇用という制度がないので、景気が悪くなれば赤字を減らすため簡単に従業員をレイオフします。つまり手切れ金つき解雇です。このためアメリカでは政府に雇用を守る責任があり、会社にはありません。日本の会社が利益を内部に貯め込むのは、リーマンショックのような不景気に備えて雇用を維持するためだと言われています。不景気になると銀行もお金を貸してくれないので、内部留保をため込んで正社員の雇用責任に備えています。そのかわり日本の会社は非正規労働者を増やしました。日本の労働者の四割が非正規なので、その人たちの雇用は自分で守るしかありません。本来雇用を創り守るのは政府の仕事です。だからハローワークは税金で運営しています。日本の労働形態では会社に雇用を守る責任を押しつけたため、会社の利益が働き手に分配されないという矛盾が起きています。