釣竿の例え

アメリカに「釣竿の例え」があります。お金がなくて空腹の人を助けるには、食べ物をあげればその場の空腹はしのげるけど、釣竿をあげて魚の釣り方を教えれば一生食うに困らないという例えです。ですから失職した場合の失業保険も、申請後すぐ以前の月給の半分がもらえますが、2ヶ月を超えて失業手当をもらい続けるには職業訓練を受ける必要があります。当座の手当として現金を渡し、その後は現金よりも復職するための準備に重点を移すという考え方です。失業保険は麻薬みたいなもので働かなくても手に入る現金ですから、あまり長く使っているとその人にためになりません。これは合理的な考え方だと思いますが、日本はどうでしょうか。失業対策は当座の現金と実用的な職業訓練の2本立てになっているでしょうか。ハローワークの仕事は雇用主からの求人を紹介するだけでは不十分ですよね。どんな仕事があり、その仕事をするにはどんな能力が必要かを見極め、求職者がどのような職業訓練をしたらその仕事ができるようになるかを考え、そうした職業訓練を施すのが本当の対応だと思います。マサは日本でハローワークにお世話になったことがないので分かりませんが、税金を払う国民が一生食うに困らないような労働政策を政府にお願いしたいと思います。仕事がないのは本当に辛いものです。自分が世の中に必要とされていると感じるのは、大人の男性には生きていく上で必要なことです。世の中の変化が速過ぎてついていけない人もいます。だからこそ、○○手当のような現金ではなく、釣竿をあげて魚の釣り方を教えてほしいと思います。また求職する方にも、仕事にありつくためなら引越しも辞さないという意気込みが求められます。会社にいても転勤があるのですから、目の前に仕事がなければ仕事のある場所に移ることも考えましょう。アメリカにはそうして祖国を飛び出した人たちが沢山います。アイルランドという国は日本と同じく島国ですが、土地が痩せていてジャガイモしか育たず、大きな産業はありません。アイルランド人は本国よりも海外で生活している人数の方が多いことで有名です。世界中のどの町にも、緑色のアイルランドパブがあります。アイルランドに比べれば、日本はまだ国内に大きな産業があるだけ恵まれています。リストラは避けられませんが、それを機会に以前より待遇の良い仕事をするには普段からの努力が必要です。労働者にそれだけの余裕がない場合は、行政が税金で職業訓練を施すのが合理的かと思います。