この記事[^1]には大事な点が欠けています。それは税金を原資とする限られた資金をどの研究者に与えるかという点です。「若手にチャンスを」と言うなら、研究成果が乏しいベテラン研究者が切られるのは仕方ありません。10年という研究期間の間に結果を出せなければ、若手にチャンスを与えるのは当然です。もしそれまでの研究結果に自信があるなら、資金の豊富な海外の研究所に就職してもいいはずです。ただし海外の研究所はもっと競争が厳しいので、10年は待ってくれません。なお研究成果が評価されていても、有期契約で働く研究者[^2]は安心できません。普段から大学や研究所にネットワークを張って、常によりよい職場を探す努力が必要です。企業勤め以外の研究者はサラリーマンではなく、雇い止めは「若手にチャンスを」与えるために必要です。研究に使える税金は限られているので、もっと研究者に資金をと言うなら、増税に賛成しましょう。
2023年06月07日追記
中国など海外の研究所で働く日本人は今後も増えるでしょう。
2023年07月05日追記
日本で研究開発ができないなら、シンガポールに行きましょう。
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